はじめまして！ES-健康経営の「ちょっと気が利く?!健康経営オタク」森下柚希です☆
「体調が悪いと、どんなにやる気があっても思うように働けない・・」
そんな実体験から、“働く従業員の健康”について本気で考えるようになりました。
従業員一人ひとりが無理なく続けられる健康経営について、日々探究中です！
今回は健康経営が支えているワークライフバランスと家族の関わりについて研究します。
仕事にも家庭にも全力で向き合いたい─そんな従業員の願いを後押ししてくれる制度が「健康経営」であるべきです。
心身が健やかであれば仕事のパフォーマンスが上がるだけでなく、帰宅後の家族との時間にも自然と笑顔が増えますよね。
逆に慢性的な疲れやストレスを抱えたままだと、職場だけでなく家庭の空気までどんよりしがちになってしまいます。
ワークライフバランスを整えることで、家族全員が元気に過ごせる環境をつくることは、企業にとっても社会にとっても欠かせないテーマと言えるのではないでしょうか。
健康経営によるワークライフバランスの推進が従業員本人はもちろん、その家族の健康にも大きく影響する理由を掘り下げ、企業が実践できる具体策を深堀していきます。
ワークライフバランスは家族の幸福度向上のカギ
ワークライフバランスは、仕事と私生活のどちらもおろそかにすることなく大切にする働き方です。
政府はワークライフバランスを「一人ひとりがやりがいを持って働きながら家庭や地域生活を充実させ、人生の各段階で多様な選択肢を実現できる社会」を目指すと定義しています。
共働き世帯を対象としたある追跡調査では、仕事と育児が両立した家庭ほど夫婦双方の健康状態が良好であることが分かりました。
例えば在宅勤務で生まれた「通勤しない時間」を保育園の送り迎えや朝食づくり、夫婦でその日の予定を共有する穏やかな時間に充てることができ、心のゆとりが生まれます。
こうした余裕は脳内ホルモンのバランスを整え、ストレスホルモンの上昇を防ぐことが知られています。
一方、長い通勤時間や長時間労働が続くと帰宅後に笑顔を見せる余力が残らず、親の約7割が「仕事の疲れで子どもと十分に遊べていない」と感じているという調査もあります。
そして、ストレスを減らすためにはただ労働時間を減らすだけでなく、質の高いオフタイムを意識的に確保する取り組みが欠かせません。
睡眠時間が平均30分延びただけで免疫機能が改善したという企業事例もあり、ワークライフバランスは家族の健康寿命を延ばす効果も期待できるのです！
健康経営が従業員と家族を繋ぐメカニズム
健康経営とは、従業員の健康を「経営視点」で捉え、戦略的に投資する手法です。
定期的なストレスチェックや運動促進プログラム、ヘルシー社食の提供などにより、従業員が自分の健康に主体的に向き合う社内文化を形成します。
これらの取り組みを行うことで、体調管理やメンタルヘルス対策の習慣が職場だけでなく私生活にも広がり、配偶者や子どもへも健康的な生活習慣が伝播するという相乗効果が生まれます。
ある企業が行った、歩数を競う社内イベントで上位に入った従業員の多くが「家族を散歩に誘う機会が増えた」と回答した事例もあり、職場の取り組みが家族コミュニケーションを活性化させる効果も確認されています。
また健康経営優良法人の認定企業では、医療費の削減や平均残業時間が月5時間減といった実績が報告され、数値目標をKPIとして可視化することで行動変容が加速します。
ウェアラブル端末で睡眠や心拍数を共有し合う「バディ制度」を導入したIT企業では、従業員同士のサポート意識が高まり、メンタル不調者の早期発見につながったという事例も多くあります。
こうしたデジタル活用は、家族も参加できるオンラインフィットネスや食生活セミナーへと発展するため、健康の輪を従業員だけでなく、その大切な家庭にまで広げてくことができるのです。
親の心身の健康と子どもの成長の深い関係
厚生労働科学研究によると、一歳未満の子どもがいる家庭の父親でメンタル不調リスクを抱える割合は約10％にも上り、夫婦双方が不調と判定される世帯も3％超存在します。
親の心身状態は子どもの情緒発達や学校生活に直結します。
両親の慢性的な疲労やストレスが続くと会話や遊びの頻度が減り、自己肯定感の低下を招く恐れが指摘されています。
海外の縦断研究では、父親のメンタルが良好な家庭ほど子どもの欠席日数が平均3日程少なく、学業成績も向上する傾向が示されました。
さらに、母親が極度の疲労を抱える家庭では夕食が加工食品中心になりやすく、栄養バランスの乱れから子どもの肥満率が上昇するケースも報告されています。
親が健康でないと子どもも睡眠不足になりやすく、集中力や学習意欲の低下につながるとのエビデンスもあります。
企業が健康経営を通じて親世代をサポートすることは、次世代の健全な成長を守る社会的意義が大きいのです。
毎日の小さな積み重ねが、従業員の健康だけでなく、その過家庭にも影響を及ぼすというこれらの結果を企業内で共有するだけで、健康経営への取り組みの姿勢も大きく変わってくるのでは、と感じますね。
企業が今すぐ始めるワークライフバランス施策
企業が健康経営としてワークライフバランス施策を始めるにはどのようなものがあるのでしょうか？
≫フレックスタイム制やテレワークなど夫婦の時間を確保しやすい柔軟な働き方の導入
→通勤時間を家事・育児に充てることで家庭内のストレスを大幅に軽減できます。
≫男性育児休業の取得を当たり前にする企業文化づくり
父親の育児参加は母親の負担軽減と子どもの健やかな成長に寄与し、夫婦のメンタルヘルスを改善します。
キャリア面談や取得経験者の体験共有で不安を払拭することが重要で、収入減には手当やポイント制インセンティブで対応する企業も増えています。
≫産育休からのスムーズな職場復帰を支援する研修やジョブローテーション制度
復帰後のキャリア停滞を防ぐことで従業員の自己効力感を高めます。
さらに、クラウド型グループウェアを活用した非対面コラボレーションや家族参加型のオンライン健康講座も有効です。
≫ESキッチンのオフィス社食サービスのように、一品100円で栄養バランスの取れた惣菜を提供する仕組みを導入
従業員と家族の食生活改善を強力に後押しできます。
従業員の昼食補助として栄養バランスの摂れた食事を提供するだけでなく、持ち帰りの活用で家族の食事にも健康的な食事を時短家事で準備できる。
これらの施策は、導入して終わりにせず、サーベイや健康指標の定点観測で効果を検証し、次期施策へフィードバックするサイクルを回すことが重要なことをお忘れなく！
導入したらOK！ではありません、導入してからが健康経営の本当のスタートになります。
健康経営で家族と企業がともに輝く未来へ
仕事も家庭も大切にできる環境づくりは従業員の笑顔を生み、結果的に企業の成長エンジンとなります。
健康経営はワークライフバランスを実現する強力な手段であり、従業員の意識変革を通じて家族の健康までも支えることが可能です。
柔軟な働き方や育児支援、健康的な社食など小さな施策を積み重ねれば、離職率の低下や医療費削減といった経営メリットも得られます。
企業が率先してワークライフバランスと健康経営を推進することは、SDGsの「すべての人に健康と福祉を」にも直結します。
まずは今日のランチに野菜多めな社食を選ぶ、定時後にスマホを置いて家族と向き合う十分を確保するなど、できることから一歩踏み出しましょう。
健康経営の後押しで従業員と家族、そして社会全体が笑顔であふれる未来が待っています♪
